当院について

院長紹介

ご挨拶

大学ならびに市中病院在籍中は、耳鼻咽喉科・頭頚部外科の診療全般に携わってきました。

当時の大学診療は「臨床重視」でしたので、もとより非常に広い診療圏（神奈川県西部全域＋静岡・山梨）から多種多彩な疾患の方が、数多く受診され、診療内容も幅広いものでした。

もちろん市中病院勤務時代も、臨床業務がすべてであり、非常に密度の濃い診療環境にだと自負しております。

院長　遠藤圭介

経歴

1992年	東海大学医学部卒業（「総長賞」&「笹本賞（卒試主席）」受賞）在学中のアメリカ短期交換留学。（「New York Medical College」ー主に「Westchester County Medical Center」にて）（英会話、少々なら可。日増しに忘れてますが・・・）医師国家試験合格、東海大学病院研修医
1994年	東海大学医学部附属病院にて研修医修了大学院医学研究科外科系専攻（耳鼻咽喉科）博士課程　入学
1998年	東海大学医学部　耳鼻咽喉科　教職員・助手
1999年～ 2000年	秦野赤十字病院　耳鼻咽喉科（一人制）（一人医体制下での年間入院200件以上、手術日は週1日ながら入院手術は100件、外来手術を含めると年間200件近く行っていました。ちなみに同院での同体制では、耳鼻咽喉科で歴代最多。）
2001年	遠藤耳鼻咽喉科医院　現院長

所属学会・専門医等

医学博士号取得
日本耳鼻咽喉科学会　認定耳鼻咽喉科専門医
身体障害者福祉法指定医（聴覚障害）

沿革・歴史

医院は開業80年ほどですが、その間に3代の代替わりと、2回の移転を果たしております。

終戦直後	（兵庫県神戸市にて医院設立。戦争の影響を受け）故郷・足柄上郡開成町金井島にて開業	初代院長　遠藤正治（祖父）（1982年　逝去）
1970年（昭45）	同　延沢へ移転	二代院長　遠藤通弘（父）（1999年　逝去）
2001年（平13）	現在地に移転	三代院長　遠藤圭介（現院長）

医院の移転新築に当たって

1985年（昭63）に小田急線開成駅が完成しており、2001年（平13）4月、通院の利便性の改善も考え、駅前の現地に移転しました。

移転の大きな目的はもうひとつ。

診療内容の拡充に必要なスペースと設備（下記参照）の確保にありました。
可能な限り最新の治療を実現するためにも、この度の新築が必要でした。→診療内容へ

新型コロナ感染症に罹患後の各症状への対応について

新型コロナ感染に罹患後、退院または施設や自宅での健康観察期間が完了しても尚、いろいろな関連症状が続く場合があります。

症状によっては、耳鼻科的診療・鑑別が望ましい場合があり、当院としてもこれに取り組んできております。

嗅覚障害
咽頭痛
鼻閉（鼻づまり）
頭痛　など

コロナ感染症後の症状として、「関連の疑いが濃厚な事例」から、たまたま別の理由で、「実は無関係か」と見なせる事例まで様々です。

また、元々から耳鼻科疾患があって（自覚例 or 無自覚例）、コロナを機に増悪したケースなどもあります。

特に上記症状に関しては、耳鼻科的各種アプローチでの対応が適当と考えられる事例が見うけられます。

※上記症状が複合的に生じている場合、しばしば、上咽頭（鼻の奥のつきあたり）に炎症を起こしている事例がみられます。
同部位の状態観察、局所治療を、単回～複数回通院で行うことで、諸症状が緩和する場合があります。
耳鼻科臨床医以外には、アプローチできない領域になります。
むやみに長期化しないうちに治療介入に取り組めればと考えます。

尚、当院採用の「次亜塩素酸水」は、厚労省認可の研究開発機関による約20年に亘る安全性と有効性の研究実績に基づいた装置で生成しており、今は有効性が正式に認められております。
（ちなみに「NITEによる検証」は本年4月以降であることが発表されてます。）

規格所定の専用生成装置にて、規定の用法に準じております。

この生成器による次亜塩素酸水においては、健康上の有害事象はいっさい報告されていない旨の確認をしております。

NITEの指摘は、
・「組成のはっきりしない製品が少なくない」などという点と、
・「次亜塩素酸水の有効性は確認されていない」という点が、
あたかも混然とした形で報道されています。

これは、「規定通りの次亜塩素酸水かどうかも分からないもの」も含めて指して、「次亜塩素酸水は効くかどうか分からない」と言っているも同然です。

そのうえ、上記に掲げたとおり、大学機関レベルで、「新型コロナウィルスにも有効性がみられる」とする研究報告が、現に存在します。

この時点で、この度のNITE関連報道とは、事実が合致していないことになります。

少なくとも厚労省の管轄する規定に「正しく則った次亜塩素酸水」であれば、その安全性と、有用性に関して、今も一定の評価が得られて然るべきと考えます。

研究・関連団体より、「NITEの発表は誤報｜と、NITEに対する、強い反論が、表明されています。